シニア・住み替え特集／50代離婚女性の住宅購入実例／ポイントは資金計画から

　50代で離婚を経験した女性、または離婚を考えている女性の中には「もう家なんて持てない」「年齢的にローンは無理だろう」と、住宅購入をあきらめてしまっている人が少なくない。実は最近、50代でマイホーム購入を検討する女性が増加傾向で推移している。人生１００年時代、50代は決して遅すぎるスタートではない。むしろ「自分のための住まい」を持つ好機とも言え、シニアに入る前に考えておきたいテーマでもあるというＦＢモーゲージの根石高宏社長。50代離婚女性の住宅購入について、根石社長に実例を交えたアドバイスを紹介してもらった。

シニア手前で考える再出発／ＦＢモーゲージ社長・根石高宏氏のアドバイス
　離婚後の生活は、想像以上にエネルギーを使う。住まいをどうするかは、そのなかでも大きな決断のひとつ。
　「家を買うなんてリスクが高い。賃貸でいい」という考え方もあるが、確かに賃貸は身軽だが、年齢を重ねるにつれ、更新料や賃料負担がじわじわと効いてくる。また、高齢になると「貸してもらいにくい」現実があるのも事実。
　一方、持ち家があると将来の住まいに対する不安がぐっと減り、自由にリフォームもでき、自分らしく過ごせる空間をつくることも可能で、子どもや孫が集まれる場所にもなる。
　「安心の拠点」をつくることは、離婚後の暮らしを前向きに生きる力にもなるはず。

■実例①／息子３人を育てた女性Ａ氏の再出発
　数年前に離婚した50代の女性Ａ氏は、息子３人を育て上げ、現在は末っ子の三男と２人暮らし。長男と次男はすでに独立し、休日には家族で家に遊びに来ることもあるという。当初は賃貸暮らしだったが「もう少し広くて家族が集まりやすい家がほしい」と、中古戸建ての購入を検討。
　課題となったのはカードローン。複数社から借り入れがあり、合計で１００万円を超える金額。それでも、おまとめローンを利用して返済計画を整理することで、住宅ローンの審査を通過。無理のない返済額で、希望のエリアにマイホームを手に入れることができた。

■実例②／「ローンは無理」と思っていた女性Ｂ氏
　50代のＢ氏は、シングルマザーとして２人の子どもを育て、上の息子は既に独立。大学生の娘の学生生活もあと少しとなり、子育ての終わりが見えていたが、長年住んでいた公営住宅からの退去が決まり、住まい探しを始めた。
　「子ども達に心配をかけないように、家を持ちたい」という気持ちがあったものの「私の年齢と収入では住宅ローンなんて通らない」と半ばあきらめていたという。
　まず、住宅ローンの事前審査を実施。返済可能な額を明確にしたうえで、無理のない物件選びを進めた。
　「先にローンの不安がなくなったので、安心して家を見に行けました」と語るＢ氏。結果として、住み慣れたエリアに新居を構えることができた。

■不安の正体は「情報不足」
　Ａ氏もＢ氏も、最初は「無理かも」と思っていたものの、情報を集め専門家のサポートを得ることで、それぞれの形で住まいを手に入れている。実は多くの50代女性が、住宅ローンについての誤解を持っていることが多い。
　「年齢的にローンは無理」「頭金がないと買えない」「離婚後は信用が落ちて審査に通らない」などの懸念材料は、全て「ケースバイケース」。一概に「だから家は買えない」とは言い切れないもの。最近では男女問わず50代・60代でローンを組む人も珍しくない。子育てが落ち着いたタイミングでの離婚事例も多く、50代女性が家を買う事例も増え続けている。
　定年後の返済計画やリバースモーゲージなどの制度を上手に活用すると、可能性は広がっていく。
　家探しの前に、必ず「どれくらいのローンが組めるのか」を知ることが大切。先に審査を通しておけば、自分の予算にあった物件を冷静に選ぶことにもつながる。カードローンやキャッシングがある場合でも、必ずしもＮＧとはならず、Ａ氏のように「おまとめローン」で一本化すれば、審査に通ることもある。
　借金をどこでいくら借りていて、月にいくら返済しているのかを整理するほか、退職後の年金収入も視野に入れた返済プランを立てるのも１つの方法。家計に余裕があると、暮らしに心のゆとりが生まれるもの。
　誰かに相談することをためらわず、例えばシングル女性の支援や住宅ローンに詳しいアドバイザーに相談するのも１つの方法。
　住宅購入に壁を感じるシングルマザーが多いのと同様に、男女問わず、さまざまな事情から住宅購入にハードルを感じている人は少なくない。
　離婚後の女性に焦点を当てて解説してきたが、視点を広げ50代男性の場合はどうか。

■実例③／信用情報に不安を抱えながらも住宅購入を実現した男性Ｃ氏
　Ｃ氏は50代半ばの男性で、大手企業に長年勤め経済的にも安定した生活を送っていた。
　数年後に現在の社宅からの退去が確定し「これから家族の居場所をどう確保しようか」と考え始めていた。
　家族３人でのこれからの暮らしを見直すなかで、賃貸を探すのか、思い切って持ち家を購入するかという選択に迫られ、最終的には将来の安心や資産形成も考え、住宅購入を前向きに検討するようになった。
　住宅ローンの相談に踏み切ったものの、過去にクレジットカードの引き落としが一時的にできなかった経緯があり信用情報に問題が生じた。
　原因は、カードの引き落とし口座を地方銀行に設定していたが、転勤に伴ってその口座を解約してしまい、引き落としが不能になっていたことだった。本人に悪意はなく、すぐに支払いも完了していたが、信用情報には「延滞」の履歴として記録は残った。
　このようなケースでは、金融機関が慎重な対応を取ることが多く、場合によっては審査が通らないこともある。住宅ローンアドバイザーを通じて、当時の事情を説明し現在の収支状況、勤務先での安定した収入、家族構成と生活費の内訳などを明示。住宅を購入した後も無理のない返済が続けられるという根拠を整えたほか、預貯金の状況や退職金の見込み、将来的な年金受給額なども開示し、繰り上げ返済の計画や万が一に備えたリスクヘッジなどを金融機関に説明した。金融機関は、Ｃ氏の「誠実な姿勢」や「明確な将来設計」を評価し、「信用に足る人物」と判断。結果的に住宅ローンの承認が下り、マイホーム購入に至った。
　「過去に少しでも信用情報に不安があると、もう住宅ローンは無理」と思い込んでしまう人も多く、実際には個別の事情をきちんと説明し、現状の生活設計がしっかりしていれば、Ｃ氏のように前向きに検討して貰えるケースもある。「今さら無理かもしれない」とあきらめる前に、まずは専門家に相談してみる一歩が、人生後半の安心と自信につながっていく。
　50代、そしてシニア世代は人生の折り返し地点ではなく、新しいステージの始まり。離婚を経て、自分らしい人生を歩きたい。子どもに迷惑をかけず、安心できる場所で暮らしたい。「住宅購入」という選択肢を、諦めずに今一度考えてみるのはいかがでしょうか。