さくら事務所断熱施工品質の重要性、施工不具合指摘率は６割

　総合不動産コンサルティングや住宅診断などを行うさくら事務所（東京都渋谷区、大西倫加社長）は、「断熱施工品質の重要性」についてまとめた。
　それによると、２４年の全国の熱中症による救急搬送者は過去最多の９万７５７８人で、そのうち３８％が住居内で発生していた。
　今年４月からは、省エネ基準適合義務化が全国で施行され、新築住宅は断熱性能等級４以上が必須となった。高断熱・高気密化の流れが加速し、冷暖房効率やＣＯ２削減に貢献する。
　一方で、理想と現場ではギャップが生まれている。構造や防水と比較して断熱工事は検査が不十分で、推奨施工マニュアルが守られていないこともある。設計上は高性能でも断熱施工不良によって室内環境に大きな差が生まれてしまう。
　同社が２４年に実施した新築住宅工事中検査では、断熱施工の不具合指摘率は６０・５％。施工不良としては、断熱材のすき間、気流止めの不十分さ、窓周りや床・天井部での断熱材入れ忘れ－－が特に見られるという。
　断熱施工のセルフチェック方法として（１）天井点検口から屋根裏を覗いて、天井用断熱材が乱れていないか確認、（２）床下点検口から床下を覗いて、床用の断熱材が他より下がっているところがないか確認、（３）壁紙のシミ・剥がれ・カビの発生（内部結露の可能性）－－の３つを挙げた。これらの症状があると断熱施工不良の疑いもあるとした。