東急不と貝印/共用部で上質な食体験を/著名シェフが出張サービス
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2026.02.16
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東急不動産と、刃物メーカーの貝印(東京都千代田区、遠藤浩彰社長兼COO)は、東急不動産の分譲マンションで現在開発中の「ブランズタワー大崎」と「ブランズタワー横浜北中」の居住者を対象に、著名シェフがプロ仕様のキッチンの整った共用部施設に赴き、入居者の「ハレの日」などに上質な食体験を提供する新サービス「MY GRAND CHEF for BRANZ(マイグランシェフ フォーブランズ)」を導入することで合意し、提携を開始した。
まず「タワー大崎」で27年から
同サービスは完全予約制・カスタムメイドで運営し、価格は料理や食材によっても異なるが1回あたり「55万円(税込み)から」を想定。導入物件はそれぞれ竣工・入居開始に合わせて、「大崎」は27年、「横浜北中」は28年から導入する。今後、プロ仕様のキッチンを共用部に備えた「ブランズ」シリーズの大型物件を中心に順次対象を拡大していくが、キッチンの設置が難しい中・小規模物件や既存物件では、広域渋谷圏の施設を活用するなど、別の形で同様のサービスが受けられるようにするという。
このサービスは、家族が食卓を囲む時間が減少しがちな都市型マンションの課題に着目し、住まいの価値を「食卓の時間」から見つめ直すことで、“上質な食と交流の場”を取り戻すことを目的とした。居住者限定のプレミアムなプライベートダイニングを提供することで、外出することなく家族や友人が自然と集いたくなるような空間を演出。小さな子ども連れでは足を運びにくい名店の料理や世界観をマンション内で再現する、唯一無二の記憶に残る食体験を提供するという。
また、今回のサービスでは、食材を最後まで使い切る調理法や規格外野菜の活用など、シェフの知恵を通じてフードロスの削減という社会課題の解決とブランド価値の向上という両立を目指す取り組みも進める。併せて、マンション内の多世代交流を促す「コミュニティ・ブリッジ」としての役割を担うサービスとしていく考え。
東急不動産では、分譲マンションは「引き渡しの後から顧客との本当の付き合いが始まる」との考えから、豊かで希少な体験価値が提供できるソフトサービスの提供を推進中。「その第一歩は食の体験価値」(鮫島泰洋上席執行役員)との判断から、食のパートナーとして、食の知見とプロとのネットワークを持つ貝印に「お声がけ」したという。
貝印の遠藤加奈子上席執行役員は「当社は包丁などの道具、調理器具から食の領域へ事業を拡大している。食の知見とシェフとのネットワークを生かして、料理教室やレストランも運営している。提携するシェフは100人超だが、このサービスではまず3人のシェフでスタートし、順次手伝ってもらう形で増やしていきたい」と話した。
このサービスに参加したシェフは中華料理「4000 Chinese Restaurant」の菰田欣也氏、イタリアン「シンハラダ」の原田慎次氏、和食「賛否両論」の笠原将弘氏。料理の内容や人数などは希望に応じて柔軟に対応するが、当面の利用回数については、「月1回、年12回提供できるようにしたい」(遠藤氏)と目標について話した。
マンション共用部を活用したソフトサービスは、まず「共用部を使ってもらえる工夫を」(鮫島氏)と取り組んだのが契機。希少な体験価値を提供する第1弾の「食」に続き、アート、農業、スポーツ分野などでも各専門のパートナーと組みながら新しいサービスの提供を検討していく考えだ。
まず「タワー大崎」で27年から
同サービスは完全予約制・カスタムメイドで運営し、価格は料理や食材によっても異なるが1回あたり「55万円(税込み)から」を想定。導入物件はそれぞれ竣工・入居開始に合わせて、「大崎」は27年、「横浜北中」は28年から導入する。今後、プロ仕様のキッチンを共用部に備えた「ブランズ」シリーズの大型物件を中心に順次対象を拡大していくが、キッチンの設置が難しい中・小規模物件や既存物件では、広域渋谷圏の施設を活用するなど、別の形で同様のサービスが受けられるようにするという。
このサービスは、家族が食卓を囲む時間が減少しがちな都市型マンションの課題に着目し、住まいの価値を「食卓の時間」から見つめ直すことで、“上質な食と交流の場”を取り戻すことを目的とした。居住者限定のプレミアムなプライベートダイニングを提供することで、外出することなく家族や友人が自然と集いたくなるような空間を演出。小さな子ども連れでは足を運びにくい名店の料理や世界観をマンション内で再現する、唯一無二の記憶に残る食体験を提供するという。
また、今回のサービスでは、食材を最後まで使い切る調理法や規格外野菜の活用など、シェフの知恵を通じてフードロスの削減という社会課題の解決とブランド価値の向上という両立を目指す取り組みも進める。併せて、マンション内の多世代交流を促す「コミュニティ・ブリッジ」としての役割を担うサービスとしていく考え。
東急不動産では、分譲マンションは「引き渡しの後から顧客との本当の付き合いが始まる」との考えから、豊かで希少な体験価値が提供できるソフトサービスの提供を推進中。「その第一歩は食の体験価値」(鮫島泰洋上席執行役員)との判断から、食のパートナーとして、食の知見とプロとのネットワークを持つ貝印に「お声がけ」したという。
貝印の遠藤加奈子上席執行役員は「当社は包丁などの道具、調理器具から食の領域へ事業を拡大している。食の知見とシェフとのネットワークを生かして、料理教室やレストランも運営している。提携するシェフは100人超だが、このサービスではまず3人のシェフでスタートし、順次手伝ってもらう形で増やしていきたい」と話した。
このサービスに参加したシェフは中華料理「4000 Chinese Restaurant」の菰田欣也氏、イタリアン「シンハラダ」の原田慎次氏、和食「賛否両論」の笠原将弘氏。料理の内容や人数などは希望に応じて柔軟に対応するが、当面の利用回数については、「月1回、年12回提供できるようにしたい」(遠藤氏)と目標について話した。
マンション共用部を活用したソフトサービスは、まず「共用部を使ってもらえる工夫を」(鮫島氏)と取り組んだのが契機。希少な体験価値を提供する第1弾の「食」に続き、アート、農業、スポーツ分野などでも各専門のパートナーと組みながら新しいサービスの提供を検討していく考えだ。

