東急住生活研究所／30歳代前半の住宅購入計画率が上昇傾向

　東急住生活研究所は24日、首都圏の25歳以上の男女に対して実施した住宅計画に関する意識調査「住生活１０００人調査２００９」をまとめた。それによると、「５年以内に住宅を持つ計画がある」と回答した人が前年に比べ７ポイント上昇して24％となり、「特に何も計画がない」人が10ポイント落ちて61％だった。「様子をみることにした」は前年の10・１％から12・７％に、「計画があったが取りやめた」が１・７％から２・１％。



　特に30歳代前半を中心に住宅保有計画率が大きく上昇しており、保有計画があると回答した人の「買い時感」は前年比で３割上昇し、ほぼ７割に達した。