ＣＯ２排出量４０％削減の新建築モデル提案／米「ＣＥＳ」で構想展示／実際に建築し実証へ／三井不レジとＶＵＩＬＤ

　三井不動産レジデンシャル（東京都中央区、嘉村徹社長）は、米国・ラスベガスで開催された世界最大規模のエレクトロニクス展示会「ＣＥＳ２０２６」（現地時間１月６～９日）に、同社が描くカーボンニュートラル社会と環境共生を目指した未来の街「サステナブルパークシティ構想」を出展。さらに建築系スタートアップのＶＵＩＬＤ（神奈川県厚木市、秋吉浩気代表取締役ＣＥＯ）とともに、建築時のＣＯ２排出量を約４０％削減する新たな建築モデルを発表した。
　同建築モデルは、地上１４階建て１３０戸の分譲集合住宅でＶＵＩＬＤが保有する特許技術を活用した「曲面シェルスラブ木質ハイブリッド工法」によって、建築時のＣＯ２排出量の約４０％削減を実現する。同工法では、床スラブを曲面形状として荷重を効率よく分散させることで、一般的には約２００ミリ程度が必要とされるスラブ厚を最薄約８０ミリ程度まで抑制できる。このため、建築時に使用するコンクリート量の削減を可能にする。
　さらに、スラブ形成時の型枠を内装仕上げ材としても活用し、内装の木質化によるＣＯ２削減にも寄与するという。また、電炉で生成した鉄を使用した鉄骨に木を被覆することで、建物の高層化に伴う耐火性能要件へ適合させつつ、木材の積極的な利用を図ることなどでＣＯ２排出量の削減を可能とした。
　同社では、このサステナブルパークシティ構想と新たな建築モデルの達成を目指し、コンセプトモデルを実際に建築することで、カーボンニュートラル社会の実現に向けた実証実験を順次進めていくという。
　なお、ＣＥＳには２０２２年から出展し今回が４回目。これまでは生活時のＣＯ２削減策として、伝統的な日本家屋の知見を生かした環境負荷を軽減するパッシブデザイン住宅や、供給後の顧客の省エネ行動を後押しする「くらしのサス活アプリ」を展示してきた。