次世代省エネ適合住宅、シェア高まる　木住協調べ

　（社）日本木造住宅産業協会は、08年度の住宅着工アンケート調査の結果をまとめた。調査対象は会員316社で、291社から回答を得た。回収率は92.１％。



　会員住宅の着工戸数は５万5475戸（前年度比６.９％減）となった。うち戸建てが５万4612戸（同７.１％減）で、全国の戸建て住宅着工戸数に占める木住協会員のシェアは12.５％（同０.８ポイント低下）だった。景気後退により中堅会員の退会が続いたのが要因としている。



　また、06年度から調査している次世代省エネルギー基準適合住宅の割合は年を追うごとに上昇している。08年度は２万3255戸（同10.2％増）となり、シェアは42.６％（同６.７ポイント上昇）まで拡大。調査開始から３年目で初めて４割を超えた。「環境問題への関心の高まりと連動して堅調な推移になっている」（木住協）。