長谷工アーベスト調査／東日本大震災受け、９割が住まいの安心意識高まった

　長谷工アーベストは、東日本大震災を受けて首都圏居住者に対し実施したアンケート「安全・安心に住まうことへの意識」をまとめた結果、９割が安全面に関する「意識が高まった」と回答した。４月４日～10日までウェブで実施し、有効回答は2660件だった。



　同調査によると、「意識が非常に高まった」と「意識がやや高まった」のそれぞれで45％だった。とくに住宅購入を検討している人は「意識が非常に高まった」と回答したのは半数超（55％）にのぼった。



　住まいに重要な項目としては、「耐震性能等の建物構造」（91％）がトップ、２位が「防災対策（防災設備・簡易トイレ設置等）」（56％）だった。安心して暮らすには、耐震性能等の建物構造に加え、防災設備や簡易トイレの設置など防災対策の必要性を訴える声が強いことがわかった。また、食料・防災グッズなど備蓄庫の充実や、非常時の水と給水システム、炊き出しができるスペースの確保、近隣とのコミュニケーションといった視点も住まい選びの条件の一つとする声もあった。