災害に強い住宅 提案／２０５０先導型住宅事業に採択／大賀建設

　大賀建設（埼玉県さいたま市、須賀亮社長）が手掛ける「アルネットホーム」の提案プロジェクト「フェーズフリーが日常になる家～制振・遮熱・備蓄・Ｖ２Ｈで実現する在宅避難～」が、国土交通省の「２０５０先導型住宅推進事業」に採択された。
　同事業は２０５０年を見据えた住宅ストックの形成を目的とするモデル事業だ。地震や豪雨時にも自宅で生活を継続できるレジリエンス性や先導性、実現可能性、普及可能性を審査する。対象住宅には耐震性、劣化対策、断熱性、省エネルギー性、蓄電池または燃料電池の設置、レジリエンス性向上策の６要件を求める。全国53件の応募から27件が選ばれた。
　同社のプロジェクトは制振装置、高性能遮熱シート、備蓄収納スペース、Ｖ２Ｈ対応蓄電池を標準仕様として組み込み、Ｖ２Ｈ機器はオプションとする。平常時の快適な暮らしと、災害発生時・発生直後・復旧期のいずれの場面でも自宅での生活継続を可能にする住まいを提案するものだ。地震発生時には耐震等級３と制振装置を組み合わせ、本震や余震による建物へのダメージを抑える。
　太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせ、天候次第で３～４日間、自立して電力を供給できる。高断熱・高遮熱の躯体で停電時の室温上昇を抑え、熱中症リスクの低減も図る。平常時は非常食を日常的に使いながら備えるローリングストックやアウトドアスペースの活用を習慣化する。
　評価委員会からは「総合的なレジリエンス提案として、提案内容が十分であることやフェーズフリーな提案がされていることから、高く評価した」との評価を受けた。